生鮮食料品などは、調達量が多ければ多いほどコストも下がる。
あらゆる面で商品本部はコスト削減、よりよい品質の商品をより安く提供することに挑戦し続けている。
円高時代には内外価格差だけで海外商品調達に有利性があったが、いまは厳しいコスト管理と、物流コストの絞り込みが要求される。
海外調達の場合でも、SEは物流を相手メーカーに任せており、高いコストで国内の運送手段を使うことは極力避けて「変化お対応」を店にどう徹底させるのかSEの強さは、商品本部だけにあるのではない。
商品本部の考え方、推奨商品の情報を正確に6400店余のチェーンに即時に伝えるためには、店舗の指導役に当たる「フィールド・カウンセラー」の力が必要になる。
カウンセラーはオペレーター部門に属し、各店舗を毎週最低2回は回る。
推奨商品が変われば、カウンセラーは自分が担当している店舗が販売機会をどうとらえもちろん、海外調達商品でもまったく売れないことはある。
その場合には、小回りが効く国内のチームＭＤとは異なり、在庫が積み上がることもある。
先に述べた缶ビールの調べなどがまさにその一例だが、撤退の決断の早さがロスを最小にとどめている。
商品の動きをチェックし、店主とともに仕入れの計画を検討する。
その売れ行きの見きわめや、店主への指導のレベルが高いのだ。
SEは、工場や配送についてはチームＭＤを通じて徹底的にコストダウンを要求するが、販売面での管理を徹底するためにも人材を惜しまない。
SEの勢いを支えているのが商品本部のチームＭＤであり、それを現場の店舗1軒1軒に正確に反映させるカウンセラーが支える。
しかし、現代の消費社会に定着したコンビニだが、「流通の本命はやはりスーパー」と断言するメーカーも、まだまだある。
SEはコンビ二界の雄として、さらにチームＭＤを推し進め、売上高だけでなく、メーカーへの影響力についても親会社のイトーヨーカ堂を超えなければならないだろう。
SE、RS、FMのコンビニ御3家が顔をそろえてからすでに加年。
いまでは1強2弱といわれるようにまでなったが、開業当初のSEは「開いててよかった」とテレビＣＭを放映して、この業態の知名度アップを必死になって図ったものだ。
しかし、いまやコンビニは小売業の王様となった。
SEの雑誌販売数は年間4億冊。
どの書店よりも大きな売り上げを誇る。
弁当やおにぎりに使うコメの量は年間7万トンに達する。
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